2018年4月26日頃の『EURUSD』のFXチャートについて解説。
M30レベルで下降トレンドが発生しており、一旦「調整局面」に入ったかなという場面です。
浅いところからも戻り売りが入るも安値をしっかり更新できず、少し横の展開が見えてきた場面ですね。
すると、ここで米国の経済指標発表があり、その結果を受けて価格が乱高下します。
重要な経済指標の結果は、時としてFX相場にもインパクトを与えます。
そして、経済指標の結果の受け止め方は人によっても違ったりするわけです。
ほとんどが機関投資家やファンドの資金によるものですが、短時間の間にその思惑が錯綜して、価格が乱高下したりします。
この場合はも最初は安値を下抜けましたが、その後急上昇で反発していく展開でした。
結果、相場参加者の総意としては、この経済指標の結果は米国経済には不利と受け止められて『EURUSD』の通貨ペアとしては価格が上昇することになった、、、ではこの後は上昇トレンドが発生するのか？
続きを見てみましょう。
結局、従来の下降トレンドの戻り売りが入ってきて、そのまま下落していき、下降トレンドが継続する展開でした。
つまり、経済指標の発表を受けて一時的な乱高下、最終的な上昇はあったものの、従来の下降トレンドに回帰していったということですね。
これは、経済指標の結果のインパクトが下位レベルでは最終的に高値を抜けるような上昇を生んだものの、従来の下降トレンドを崩す程の影響力は無かったということです。
ですが、この影響力の大きさはなかなか判断出来るものではないですよね。
なので、テクニカル分析を主としてトレードするトレーダーは、大きな経済指標や要人発言がある時間の前後はなるべくトレードをしない方が無難とされる理由なんですね。
まとめ
経済指標の結果を受けて、乱高下の後に急上昇したものの、結局従来の下降トレンドに回帰していった場面の解説でした。
経済指標の結果や要人発言の内容がFX相場にどのようにどのくらいの影響を与えるかを判断することはとても難しいことです。
数年前、久しぶりに米国が利上げをする際も事前に今後の為替相場の動向をプロの経済アナリスト達が予測していましたが、意見は割れていました。
数字・内容的にはある国にとって不利を示唆するものであっても、相場参加者が事前に織り込み済みであった場合「思ったよりも悪くない」なんて受け止め方をされて、逆にプラスの材料として働くこともあります。
ですが、そういったファンダメンタルズ要素もしばらくすれば、チャートのメカニズムに吸収されます。
ダウ理論の基本原則の1つ、「平均はすべての事象を織り込む」ということです。
FXの通貨ペアに関連するすべての事象はFXチャートに反映されるということ。
つまり、先の例であれば、経済指標のインパクトが強ければM30レベルの下降トレンドを崩していたかもしれないし、M30レベルの下降トレンドが継続したということはそこまでインパクトが強くなかったということ。
それをチャート上で確認してから、またテクニカル分析をしていけばよいという感じです。
無理に重要な経済指標の発表や要人発言がある時間の前後にトレードをする必要は無いということですね。
